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学校では教えてくれない|今、アメリカの裏で起きていること|トランプ|大統領選挙|バイデン

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学校では教えてくれない|今、アメリカの裏で起きていること|トランプ|大統領選挙|バイデン

1月6日をもって、バイデンは正式に次期大統領になった。

トランプは勝負に勝って、試合に負けたともいえる。

だが、反則によって勝った試合は無効試合となり、

反則をして勝った者は反則負けになるのがセオリー。

トランプに残された手段は軍事オプションである。

これまでのトランプの発言から次のことがわかる。

彼は、法にのっとって、法を遵守して、

ということを何度も言ってきたということ。

メディアでどれほどでたらめなことを報道されようと、

関係者が脅迫を受けようと、

トランプは一貫して、法にのっとって対応してきた。

法を守るという姿勢を崩さなかった。

これは、相手が反則をしても自分は反則をしてやり返さない、同じようにはならないという意思表示である。

法のもとで行える最大の実力行使が戒厳令等の軍事オプションである。

ここ最近、やるのではないかと噂されていた。

実際、トランプの側近たちはトランプに戒厳令などの軍事オプションを何度も促していたことが明らかになっている。

しかし、トランプは最後の最後までそれをしなかった。

軍事オプションを行使すると、内戦になる可能性が高いためである。

できることなら血を流したくない。

できることなら武力を使いたくない。

だから、1月6日に逆転できることを信じて、

ペンス副大統領と共和党員たちを信じて、

最後の最後までやりきった。

トランプの演説にもあるように、

「あらゆる法的手段を尽くした」のである。

やれるだけのことをやった、

それでも不正は是正されなかった。

メディアがどれほど印象操作をしても、法を守って動いてきた。

軍事オプションは国の機関が機能不全になったとき、

今のように国家が非常事態になったときのために、

備えられ作られた法である。

大統領にこのような権限があるということは、

皆知っている。

だから、今、あの手この手を使ってトランプを引きずり落とそうとしている。

主要SNS各社は、トランプが大統領でなくなったらアカウントを停止することをほのめかしていたのだが、

なんと、現職の大統領のSNSアカウントを削除した。

今多くの人たちの検閲をしない情報はパーラーに移っているのだが、

アップルは、検閲統制に従わないのであれば、

アップルストアからパーラーのアプリを削除すると脅しているような状況。

言論の自由はどこにいった。

上に従わなければすべて削除。

言論の自由なんてない。

もやは民主主義国家の体をなしていない。

共産主義完成一歩手前まできているといえる状況。

一私企業がこのようなことをしていいはずがない。

一企業が政治に介入している。

TwitterやFacebookが、現職の大統領のSNSアカウントを削除しなければならないほどの事態とは一体何なのか。

トランプ大統領の口から国民に向けて発せられたら困ることとは何なのか。

新政権発足まであと10日少ししかないのに、何を恐れているのか。

何かやましいことがあるから恐れているのである。

国家反逆罪の犯罪者たち。

トランプを引きずり降ろさなければ、

自分たちが逮捕されてしまう。

これまで、あらゆる犯罪が公になってくるたびに、

なぜ彼等をすぐに逮捕できないのかと思わなかったか。

オバマ、ヒラリー、バイデン、皆ロシアゲートの首謀者として、

今すぐに逮捕されてもおかしくない。

バイデンが大統領になるというのは本来ならばあり得ないことである。

バイデンの息子のパソコンから出た未成年者とのわいせつ行為。

ウクライナからの賄賂。

中国への売国行為。

どれもが重罪である。

それなのに、なぜ逮捕されないのか。

答えは今回の選挙ではっきりした。

国の主要機関が機能不全に陥っているからである。

FBI、CIA、司法省、最高裁判所の判事まで、手先がいる。

犯罪者を逮捕するには、法の手順を踏まなければならないのに、

国家の主要機関のほとんどが機能していない。

逮捕したくてもできなかったのである。

結局逮捕されないのだから、全部ただの都市伝説、陰謀論なのではないか、

そう思っていた人もいるかもしれない。

しかし、そうではない。

逮捕したくてもできなかったのである。

エプスタイン事件は公になっている。

バイデン息子のパソコンデータも一部公表されている。

ロシアゲートがオバマ政権の陰謀だったこともわかってきている。

戒厳令とはどういったものか。

国の機関が機能しておらず、国家が非常事態にある場合、

立法、行政、司法の三権すべてを

軍事に移行するというもの。

どんな省庁よりも軍が一番強い権限を持つようになるということ。

武力で国を守るということ。

この軍の最高指揮官は合衆国大統領である。

大統領は国の非常事態時に、これを発動する権限を持っている。

本来ならば法の手順がなければできなかった逮捕を、

手続きなしで行うことができる。

トランプ大統領はあと10日あまりの間、

いくつかの軍事オプションを発令する権限を持っている。

これは何の手順も必要なく、大統領一人の決断で実行するかどうかが決まる。

いつやるか誰にもわからない。

今日やるかもしれないし、やらないで終わるかもしれない。

トランプは1月6日、議会が騒いでいるなか、

早々に家族を非難させ、軍事指揮センターへと向かった。

ここは、大統領が戦争の指揮などを執る時に入る場所である。

それを知った上の手先たちは大慌てである。

下院議長のナンシーテロシーは、

「トランプは危険な人物だから今すぐ罷免しなければならない。」

と騒ぎ出し、

SNS各社はアカウントを削除していった。

民主党の工作員がトランプ支持者のフリをして暴れ、騒ぎを起こし、

それをメディアが「トランプがテロを先導した」と印象操作を行った。

そのようなときにトランプは軍の人たちと会議をしていた。

退任する気があるなら、そんなところに行く必要はないのではないか。

おそらく軍事オプションが発動されると、

アメリカだけでなく、世界の各国のメディアが、

「頭おかしいトランプが軍を使ってついに戦争を始めた」

と、徹底的に印象操作を始めることが予想される。

そして残念なことに、

メディアの情報を鵜呑みにしてしまっている人たちは、

本当の悪魔が誰かも知らずに、

トランプを非難することが予想される。

このような大仕事を一人でしなければならないトランプ。

上の人たちの尾を踏んでしまった以上、トランプは後戻りはできない。

軍にも上の手先はいると考えられるが、今のところ軍はトランプに従っていると思われる。

今、現職の大統領が国民に話すのを、メディアや主要SNSが遮断するといったことが起きている。

この後、トランプ個人のみならず、アメリカ政府のアカウントも凍結された。

大統領や政府のアカウントを一企業が妨害している。

これは本来あり得ないことではないか。

本当に私企業ならば、なおさらあり得ないことである。

一企業が国家に歯向かうということが通常あり得るだろうか。

民主党傘下の企業、上の傘下の企業だから、このようなことができてしまう。

大統領は選挙で選ばれた国民の代表。

その国民の代表の声を強制的に奪うというのは、国民に対する暴挙、

民主主義に対するあまりにわかりやすい暴挙である。

1月20日の就任式までに何かが起こるのか。

もしも戦争が起きた時に、もはやアメリカは覇権国家ではなくなっている。

遅かれ早かれアメリカは凋落することが予想される。

今回の大統領選の結末は最後までわからないが、

どんな結末になろうと、

私たちは生き方を見直し、備える必要がある。

<参考にした限定動画のあるブログ>

 

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